<<<<<<<<<<<<<<<<<< CRC News 2023 年 12月22日 >>>>>>>>>>>>>>>>>>>> CRC 会員各位 CRC 事務局 ******<【ICRR2023-17】東京大学宇宙線研究所技術職員の公募について> ****** 関係各位　　　殿 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　東京大学宇宙線研究所長 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　中　畑　雅　行 　　　　　　　東京大学宇宙線研究所技術職員公募について（依頼） 本研究所では、下記により技術職員の公募を行います。貴関係各位にご周知いただき、 広く適任者の推薦又は応募をお願いいたします。 記 １　職名及び人数：一般技術職員又は技術専門職員　１名 ２　任期：なし ３　試用期間：採用された日から６月間 ４　就業場所：東京大学宇宙線研究所 （千葉県柏市柏の葉、岐阜県飛騨市神岡町または長野県松本市乗鞍高原） 　　　　　　　 ５　職務内容： 宇宙線研究所ではニュートリノ、高エネルギー宇宙線、高エネルギーガンマ線、ダーク マター、重力波などの観測的研究を行っている。 技術職員の職務としては、宇宙線の観測的研究で用いられる高速電子回路の設計や試験 などの技術、オンライン・データ処理のプログラミングなどの技術、ネットワーク・計 算機関連技術、実験装置の機械的・光学的設計など、広い意味の宇宙線の観測に必要と なる高度な技術によって、研究所の行う観測研究をサポートする。特に研究所で新たな 観測装置の建設を行うときなどに概ね５年程度の期間を区切って特定の研究グループを 技術的にサポートすることが想定される。また、夏季（おおむね６月末～９月末）につ いては研究所附属乗鞍観測所において当番制で観測サポート業務を行う。 なお、職歴や経験年数により技術専門職員として採用される場合がある。 ６　就業時間：週５日・1日7時間45分（9:00～17:30 ※12:00～12:45休憩） ※ 業務上の必要がある場合には、時間外勤務を命じることがあります。 ７　休日：土・日、祝日、年末年始(12月29日～1月3日) ８　休暇：年次有給休暇、特別休暇　等 ９　賃金等：東京大学教職員給与規則に基づき給与を支給する。 〇諸手当：扶養手当、住居手当、通勤手当等 〇賞与：年2回（夏季、冬季） 10 加入保険：文部科学省共済組合(健康保険、厚生年金保険)、雇用保険、労災保険に加入 11 応募資格：採用時に観測・実験やそれらの技術支援の経験があること。大学または 高等専門学校卒業以上の学位を持っているか、採用時までに取得が見込まれること。 （修士以上の学位を持っていることが望ましい。） 12　着任時期：令和６年４月１日以降のなるべく早い時期 13　提出書類等： 応募者は以下の（１）から（３）までの書類を、Eメールに添付（電子ファイル）で提出 してください。（４）の意見書は、作成者から直接Ｅメールに添付で応募締切日までに 提出してください。応募書類・意見書のファイル形式はpdfとします。Eメールによる提 出に対しては、受信した旨の返信をしますので、必ず当方からの返信の有無を確認して ください。 （１）東京大学統一履歴書（以下からダウンロードし作成すること。） 　　　 東京大学統一履歴書フォーマット | 東京大学 (u-tokyo.ac.jp) （２）今までに携わった観測・実験及び自己の技術に関する説明書　Ａ４・２枚 （３）宇宙線研究所に採用された場合の業務に対する抱負　　　　　Ａ４・１枚 （４）本人の技術的能力に関する意見書　１通（意見書作成者から提出先へ別送のこと） 14 提出方法： Eメールapplication_at_icrr.u-tokyo.ac.jp にお送りください。メールを送信する際は _at_を@に直してください。件名に「ICRR2023-17」と明記してください。 15　提出締切：令和６年２月２１日（水）１２：００必着 書類選考の上、合格者に対し面接を実施。 16　問い合わせ先：東京大学宇宙線研究所総務係　生井 （メール送信先は書類送付先と同じ）　　電話04-7136-3103 17 募集者名称　：国立大学法人東京大学 18 受動喫煙防止措置の状況　：敷地内禁煙（屋外に喫煙場所あり） 19 その他　 ・取得した個人情報は、本人事選考以外の目的には利用しません。 ・「東京大学男女共同参画加速のための宣言(2009.3.31)」に基づき、女性の積極的な応募 を歓迎します。 ・採用時点で、外国法人、外国政府等と個人として契約している場合や、外国政府等から金 銭その他の重大な利益を得ている場合、外為法の定めにより、一定の技術の共有が制限され、 結果として本学教職員としての職務の達成が困難となる可能性がある。このような場合、当 該契約・利益については、職務に必要な技術の共有に支障のない範囲に留める必要がある。 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　以上